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バックナンバー
省電舎の省エネソリューションは、これまでに多くの新聞・雑誌で紹介されています。
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2005年
10月
7日
省電舎が、第3回「デロイト トウシュ トーマツ 日本テクノロジー Fast50」にて受賞!
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2008年
7月
8日
フジ サンケイ ビジネスアイ 洞爺湖サミット“環境先進国・ニッポン”アピール
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2008年
7月
6日
北海道新聞朝刊 全道<洞爺湖サミット>会場ホテルに水使わぬ便器
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2008年
6月
24日
読売新聞 水が無くても用足りる、サミット会場に無水式トイレ導入
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2008年
6月
5日
日本経済新聞 東ガス子会社と省電舎 省エネで提携
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2008年
6月
5日
日経産業新聞 ESCO事業で提携 サービス広く提案
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2008年
6月
6日
フジ サンケイ ビジネスアイ 省電舎とエネルギーアドバンス 省エネ支援で提携
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2008年
6月
6日
電気新聞 エネルギーアドバンス 省電舎と業務提携 省エネなど得意分野を相互補完
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2008年
6月
6日
化学工業新聞 ENAC、省電舎と業務提携
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2007年
9月
5日
空調タイムス 独自商品とエンジ力 現場と向き合い省エネを
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2007年
5月
15日
日経金融新聞 省電舎上場来初の半期黒字 06年9月ー3月経常益4000万円
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2007年
1月
26日
日経産業新聞 プラズマ溶融炉 ロシア技術利用 省電舎など、国内で展開
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2007年
1月
11日
日経産業新聞 グアムで省エネ事業 省電舎来月にも支店開設
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2006年
12月
5日
沖縄タイムス 県がESCO事業導入 省エネ2割、CO23%削減
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2006年
9月
6日
空調タイムス 省電舎 総合改修提案で実効も顕著 グループ並列でシナジー効果
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2006年
6月
28日
日刊工業新聞 省エネ支援サービス(ESCO)江戸川区から受注内定 15公共施設、空調中心 自治体プロで最大件数
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2006年
5月
24日
日本経済新聞 官公庁の省エネで提携
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2006年
5月
17日
環境新聞 省電舎 エネルギーの地平を切り拓く人 省電舎社長中村健治氏 リサイクルワンと資本提携
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2006年
4月
26日
環境新聞 省電舎 風力発電機リユース
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2006年
2月
14日
日本経済新聞 NTT系にOEM供給 省電舎、安定器など5種類
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2006年
1月
18日
日本経済新聞 水量制御できるトイレの洗浄器 省電舎が販売
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2005年
12月
15日
日経産業新聞 省電舎、商いを伴い上昇
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2005年
12月
14日
日経産業新聞 産業処理費削減を指南 省電舎とリサイクルワン 専門家派遣し調査
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2005年
11月
16日
日経産業新聞 省電舎 東京サポート社を買収 省エネ 関連の販路拡大
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2005年
11月
11日
日刊食料新聞 青果・花き版 「エコカーロ」お披露目 カートリッジ式電動車
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2005年
11月
14日
日刊食料新聞 「エコカーロ」新登場 省電舎カートリッジ式で
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2005年
11月
11日
日刊食料新聞 青果・花き版 「エコカーロ」お披露目 カートリッジ式電動車
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2005年
11月
11日
日経産業新聞 中国の日系企業に省エネ製品を販売 省電舎
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2005年
9月
28日
日本経済新聞 家庭向け本格販売 省電舎、まず電力測定器
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2005年
9月
1日
ガスエネルギー新聞(週刊) 拡大するESCOビジネス 省エネ機器を独自開発 開拓余地大きい運輸部門にも照準
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2005年
8月
24日
日本経済新聞 VBが主役 市場を拓く 技術生かす体制カギ 広がる省エネ支援
2005年
8月
2日
日本経済新聞(夕刊) スポットライト 省エネの総合企業目指す
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2005年
7月
11日
週刊ビル経営 照明器具リニューアルのススメ
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2005年
6月
4日
日本経済新聞 新興企業成長力を探る 受注増、収益の安定化課題。
省エネルギー支援サービスの省電舎が業績を伸ばしている。企業の環境意識の高まりが追い風となり、
電気や水道の使用量削減を提案する同社の受注が拡大しているからだ。
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2005年
5月
17日
日本経済新聞 蛍光灯の照度 自動的に調節 省電舎が安定器
蛍光灯の照度を調節できる安定器を販売する。人の有無や部屋の明るさを検知し、自動的に照度を調節する。
朝日新聞とれんどサーチ 節約できて地球もキレイに
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2005年
5月
15日
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2005年
5月
10日
日刊工業新聞 バイオガスネット構築へ
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2005年
5月
3日
日本経済新聞 省電舎 都の規制受け 卸売市場向けの電動運搬車販売
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2005年
2月
25日
建設通信新聞 省電舎 水いらぬ小便器「ウォーターフリー」 匂いなく、上下水道節約
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2005年
2月
21日
日本経済新聞(夕刊) ニューフェース診断 マザーズ 企業向け省エネ支援事業
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2005年
2月
16日
日本経済新聞 省エネ支援に商機探る 新興企業、議定書発効にらむ省電舎 社員増やし新製品
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2005年
2月
28日
週刊ビル経営 ESCO方式でイニシャルコストを低減 水を使わない男性用小便器ウォーターフリーが好調
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2005年
1月
7日
フジサンケイビジネスアイエスコ専門業者で初の上場
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2005年
1月
5日
国際ホテル旅館 H16年12月 東証マザーズに株式上場 ESCO事業認知拡大目指す
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2004年
12月
8日
日本経済新聞 新規公開株の横顔 企業向け省エネ支援
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2004年
12月
1日
日本証券新聞 省電舎 ビル・工場の省エネ策提供
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2004年
7月
4日
日本工業新聞 省電舎(下) 小型水力発電も手掛ける 電気から建築まで技術陣が武器
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2004年
6月
27日
日本工業新聞 省電舎(上) 「ESCO」のパイオニア 省エネプランから機器開発まで
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2004年
5月
16日
ニッキン 独自の商品開発に期待
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2004年
4月
7日
日経産業新聞・東京 新エネで発電代行 省電舎、小水力・風力を利用
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2004年
2月
28日
日本経済新聞・夕刊 グリーン通信 トイレに流す水を省こう
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2004年
2月
26日
空調タイムス 培ったノウハウで信頼へ 自社開発「エコステップ」などで差別化
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2004年
2月
19日
日経産業新聞・東京 「談話室」欄 節水で温暖化防止を
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2004年
2月
16日
日経産業新聞・佐賀 節水効果を期待 無水トイレ導入 佐賀市が試験的に
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2004年
2月
16日
日経産業新聞・東京 洗浄不要の男性用トイレ
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2004年
2月
5日
読売新聞「いずみ」欄 水入らずとは!?
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2004年
1月
31日
日経産業新聞・東京 「談話室」欄 ブランド浸透に力
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2004年
1月
17日
日経産業新聞 待機電力を自動的に削減 省電舎がコンセントタップ
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2004年
1月
15日
日経産業新聞・東京 省エネ支援の省電舎 太陽光発電システム参入 ソニー系から受注 新エネ事業参入
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2004年
1月
8日
日経産業新聞・東京 省電舎、量販店でも販売 コンセントなど3製品
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2008年
4月
日経BP社発行「日経エコロジー」5月号<Trend & News>
で紹介されました。
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2008年
3月
株式会社ベンチャーリンク発行「月刊ベンチャーリンク」3月号
<無駄を省けば客も自分も得をする>で紹介されました。
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2007年
10月
環境新聞社発行・連載ブックレットシリーズ3「エネルギーの地平を切り拓く50人」
(定価1000円税抜き)にて、中村社長が紹介されました。
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2007年
10月
月刊
「配管技術」10月号
にて<ESCO事業における配管保温技術>〜蒸気配管の露出部や生産機器のヒータ部などに取り付け、
熱エネルギ−の削減を実現!〜の執筆が掲載されました。
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2007年
9月
月刊
「建築設備と配管工事」9月号
にて<厨房給排気制御による省エネルギー>の執筆が掲載されました。
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2007年
8月
月刊誌
「用水と廃水」8月号
にて<無水式小便器の導入による生活用水量の削減効果と適用可能性>の執筆が掲載されました。
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2007年
8月
月刊誌「環境ビジネス」8月号にて、 ESCO事業 “企業に継続的なCO2削減が義務付けられる中、ESCO事業の市場は拡大へ” で
紹介されました。
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2007年
5月
隔月刊誌
「アース・ガーディアン」5月号
にて省電舎のESCO実績が掲載されました。
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2007年
3月
隔月発行誌「オルタナ」
(
http://www.alterna.co.jp
)創刊号にて弊社製品男性用無水小便器<ウォーターフリー>が紹介されました。
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2007年
1月
株式会社エコヒルズ殿HP内「CSR環境インタビュー」(
http://ecohills.com/pub/csr/
)にて中村社長が紹介されました。
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2006年
2月
ケイブン出版 松浦利幸著 ベンチャー独立宣言W 日本を買えるアントレプレナー
エネルギー・サービス(ESCO)専業で初の上場 アイデアとノウハウで難局を打破し成長 省電舎 社長 中村健治
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2006年
2月
資源環境対策 2月号 節水による事業実現の可能性
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2006年
1月
(財)経済産業調査会発行 PIETI LETTER(リーチレター) 第1回エクセレントカンパニー
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2005年
11月
月刊下水道 12月号 ニュースアットランダム 無水小便器の販売が好調
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2005年
10月
高圧ガス協会発行:月刊誌「高圧ガス」10月号内<クローズアップ・中村健治>好奇心を原動力に、未開拓地を切り開く
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2005年
11月
環境ビジネス11月号 ESCO専業として上場一番乗り!
自社製品を武器に”省エネの王道”を進む
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2005年
7月
週刊ビル経営 照明器具リニューアルのススメ。設置から10年が点検・交換の目安。
劣化すれば発煙事故などトラブルが急増。 エコステップ/切替機能付きインバータ 最大で50%の省エネ可能。
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2005年
7月
日経トレンディ 2005年8月号 京都議定書発効で注目を集める
離陸する温暖化対策ビジネス
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2005年
6月
エネルギーフォーラム2005年6月号:本誌が選んだ有力ESCO事業者の戦略と展望パートT
独立系ベンチャーの強みを生かしESCOの深化を目指す
議定書発効でビジネスチャンス拡大
省エネ製品を自社で開発
ESCOを中心に周辺分野にも進出
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2005年
3月
週刊ダイヤモンド3月5日号:起・業・人 中村健治 環境経営の高まりを追い風に省エネ事業拡大を夢見て燃える発明者魂/5年で年商100億狙い省エネといえば省電舎と言わせてみせる
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2003年
8月
環境ビジネス8月号 (協賛広告)座談会:経済産業省省エネルギー対策課長佐藤氏・東電省エネルギー推進グループ課長
田中氏・東京ガス都市エネルギーサービス部長永井氏・中村健治
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2003年
4月
環境&ビジネス 消費者向けに省エネ機器を次々に開発
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2003年
1月
環境&ビジネス ESCOではパイオニア的存在 トータルなプラン実践と省エネ機器の開発販売